ヤノデータバンク(YDB) > レポート一覧・検索 > 2010 企業向け研修サービス市場の実態と展望

2010 企業向け研修サービス市場の実態と展望

本資料のPDF商品の納期は、お申込み後 2週間程度お時間を頂戴します。 本調査レポートでは、主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、企業向け研修サービス市場動向を徹底解説いたしました。また、研修市場のセグメント別構造とトレンドを詳細解説。主要参入企業の現況と事業戦略を解説いたしました。さらに、集合研修、通信教育、eラーニング、スキル・組織診断、その他教育手段別の動向を分析。本年度版では、一般企業・官公庁(主に1000人以上の大組織)の研修の実態を調査いたしました。

発刊日 2010年06月30日 体裁 402頁
資料コード C52105400 PDFサイズ
カテゴリ 教育・人材 / 流通小売、一般・事業所向けサービス、金融
調査資料価格 110,000円(税込)~    価格表を開く
PDFレギュラー 定価  110,000円   ( 本体  100,000円   消費税  10,000円  )
PDFコーポレート
(法人内共同利用版)
定価  220,000円   ( 本体  200,000円   消費税  20,000円  )
PDFグローバルコーポレート
(法人内共同利用版)
定価  330,000円   ( 本体  300,000円   消費税  30,000円  )

調査資料をご購入される際は、YDB会員(または無料で登録可能なYRI Webメンバー)ログインをお願い致します。
※書籍のみのご購入はFAXまたはメールにてご注文いただけます。

資料閲覧開始 閲覧室: 2010/08/30~ コピーサービス
開始日と料金
(片面1頁/税込)
閲覧室: 2010/08/30~ 660円
YDB eLibrary
 閲覧不可資料です。

リサーチ内容

■本資料のポイント

  • 主要研修・人材開発支援事業者を徹底調査した上で、市場動向を解説。
  • 研修市場を揺るがす、リーマンショック以降の大不況。各研修ベンダーの業績への影響を解説。
  • 研修市場のセグメント別構造とトレンド、主要参入企業の現況と事業戦略を解説。
  • 集合研修、通信教育、eラーニング、スキル・組織診断、その他教育手段別の動向解説。
  • 研修事業者の各種現況データ満載(受講者数、販売額、事業体制、事業戦略 等)。
  • 09年度市場規模と10年度の市場見通しを解説。
  • 本調査レポートでは、一般企業・官公庁(主に1000人以上の大組織)の研修の実態を調査。
  • 業種別、企業規模別にみた、研修実施内容の分析・解説。
  • 2008年/2009年/2010年を比較して、研修の実施頻度、実施規模はどう変化したのか?分析・解説。
  • 研修事業者の利用率、知名度を解説。
  • アセスメントツールの利用状況(事業者の利用率・知名度)を解説。
  • 不況で何が絞られ、何が絞られなかったのか?を分析・解説。
  • 景気回復の兆しは?研修予算のスタンスは変化するのか?分析・解説。

掲載内容

第1章 総論

PART1.市場概況総括
§1.企業向け研修サービスの分類と定義
  ①研修サービスの形態別分類と定義
    企業向け研修サービスとは
    研修サービスの形態別分類
  ②研修サービスの内容別分類と定義
    研修サービスの内容別分類
  ③研修事業者の分類と定義
    事業者分類定義
§2.市場概況総括
    〔図〕企業向け研修サービス市場 全体市場規模推移
  研修サービスの形態別市場規模の推計<2009年度>
    〔図〕(研修形態別)研修サービス市場規模推移
  研修サービスの内容別市場規模の推計<2009年度>
    〔図〕(内容別)研修サービス市場規模推移
  事業者分類別推計事業者数/市場規模の推計<2009年度>
    〔図〕(事業者カテゴリー別)研修サービス市場規模推移

PART2.09年度の注目トピック解説
  トピック1 注目の価格破壊サービス「定額制セミナー」
  トピック2 研修内製化の影響を受けた「新人研修」
  トピック3 構造的な管理職候補の減少で影響を受ける「管理職研修」
  トピック4 IT企業の不振に影響を受けて縮小した「IT」および「ビジネス研修」

PART3.事業者カテゴリー別事業動向
§1.IT系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>  <事業動向> 主要事業者概要、主要事業者の特色
  <クライアント特徴>  <事業体制>  <営業(販売)戦略> 主要事業者 主力サービス状況
  <公開セミナー>  <カスタマイズ研修>  <eラーニング>
  <テスト・診断ビジネス> 世界不況の影響
§2.学校法人・社団法人(公益法人)系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>  <事業動向> 主要事業者概要、主要事業者の特色  <クライアント特徴>
  <事業体制>  <営業(販売)戦略> 主要事業者 主力サービス状況  <公開セミナー>
  <カスタマイズ研修>  <通信教育・eラーニング>  <テスト・診断ビジネス状況> 世界不況の影響
§3.コンサルティング系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>  <事業動向> 主要事業者概要、主要事業者の特色  <クライアント特徴>
  <事業体制>  <営業(販売)戦略> 主要事業者 主力サービス状況  <主力サービス状況>
  <通信教育・eラーニング>  <テスト・診断ビジネス状況> 世界不況の影響
§4.人材開発系研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>  <事業動向> 主要事業者概要、主要事業者の特色  <クライアント特徴>
  <事業体制>  <営業(販売)戦略> 主要事業者 主力サービス状況  <主力サービス状況>
  <eラーニング>  <テスト・診断ビジネス状況> 世界不況の影響
§5.その他研修事業者の実態
  <事業者構成・特色>  <事業者動向> その他事業者の概況

PART4.アセスメントツール市場の実態
  <定義>  <サービス分類>  <主な参入事業者と特性>
  <トレンド>
    人事評価・組織診断分野は好調を維持
    不況による従業員数・採用数減少で企業内個人向けアセスメントツールは苦戦
    大手事業者の動向~不況の影響は比較的軽微
    顧客側での利用実績はリクルートマネジメントソリューションズがトップ
  <市場規模>

第2章 研修事業者の現況と事業戦略 *掲載カナ順

株式会社IWNC、アルー株式会社、インサイトラーニング株式会社、ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社、
ANAラーニング株式会社、SMBCコンサルティング株式会社、NECラーニング株式会社、
NTT ラーニングシステムズ株式会社、グローバル ナレッジ ネットワーク株式会社、株式会社グロービス、
学校法人産業能率大学(総合研究所)、CTCテクノロジー株式会社、株式会社JTBモチベーションズ、
株式会社ジェック、株式会社セルム、トーマツ イノベーション株式会社、社団法人日本経営協会、
株式会社日本経済新聞社、財団法人日本生産性本部、社団法人日本能率協会、株式会社日本マンパワー、
パナソニックラーニングシステムズ株式会社、株式会社PHP研究所、株式会社ビジネスコンサルタント、
株式会社日立インフォメーションアカデミー、株式会社富士ゼロックス総合教育研究所、
株式会社富士通ラーニングメディア、フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社、
株式会社マネジメント サービス センター、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社、
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ、株式会社リンクアンドモチベーション

第3章 企業内研修の実態~研修の現況と不況の影響に関するアンケート調査~

調査目的 / 調査実施概要

PART1.集合研修の実施状況
§1.企業・団体の集合研修実施状況
    〔図〕実施している集合研修の内容
    〔図〕従業員規模別/集合研修(階層別研修)の実施率(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修(階層別研修)の実施率(業種別クロス集計)
    〔図〕従業員規模別/集合研修(職場環境に関する研修)の実施率(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修(職場環境に関する研修)の実施率(業種別クロス集計)
    〔図〕従業員規模別/集合研修(個人スキルに関する研修)の実施率(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修(個人スキルに関する研修)の実施率(業種別クロス集計)
§2.前年比での集合研修の実施回数・規模の変化
    〔図〕前年比での集合研修の実施回数・実施規模の変化
    〔図〕従業員規模別/集合研修の実施状況変化(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修の実施状況変化(業種別クロス集計)
§3.前年比での集合研修の実施回数・規模が減少した理由
    〔図〕前年比で集合研修の実施回数・実施規模が減少した理由
§4.2008年/2009年/2010年の研修実施回数・規模の比較
    〔図〕2008年/2009年/2010年の研修実施回数・規模の比較

PART2.集合研修以外の実施状況
§1.企業・団体の集合研修以外の研修手段の状況
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段
    〔図〕実施している集合研修以外の研修手段(経年推移)
    〔図〕従業員規模別/集合研修以外の研修手段(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/集合研修以外の研修手段(業種別クロス集計)
§2.前年比でのeラーニングの実施回数・規模の変化
    〔図〕前年比でのeラーニングの実施回数・実施規模の変化
    〔図〕従業員規模別/eラーニングの実施状況変化(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/eラーニングの実施状況変化(業種別クロス集計)
§3.前年比でのeラーニング実施回数・規模が減少した理由
    〔図〕前年比でeラーニングの実施回数・実施規模が減少した理由

PART3. 企業・団体における人材開発制度の実態
§1.企業・団体の研修運営体制
    〔図〕会社・組織の研修の企画・運営・管理主体
    〔図〕従業員規模別/会社・組織の研修の企画・運営・管理主体(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/会社・組織の研修の企画・運営・管理主体(業種別クロス集計)
§2.企業・団体の研修制度の状況
  ①研修カフェテリアプラン(無料)制度の状況
    〔図〕会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの有無
    〔図〕従業員規模別/「無料」研修カフェテリアプラン導入率(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/「無料」研修カフェテリアプラン導入率(業種別クロス集計)
  ②研修カフェテリアプラン(無料)制度の実施状況変化
    〔図〕昨年と対比しての会社・組織・団体の「無料」研修カフェテリアプランの変化
    〔図〕従業員規模別/「無料」研修カフェテリアプランの変化(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/「無料」研修カフェテリアプランの変化(業種別クロス集計)
  ③研修カフェテリアプラン(割引)制度の状況
    〔図〕会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの有無
  ④研修カフェテリアプラン(割引)制度の実施状況の変化
    〔図〕会社・組織・団体の「割引」研修カフェテリアプランの変化
  ⑤(業務上必要な資格取得のため)個人が社会で受講した講座代金の支援制度
    〔図〕(業務上必要な資格取得のための)社外での講座代金の支援制度の有無
  ⑥(業務上必要な資格取得のため)個人が社会で受講した講座代金の支援制度の変化
    〔図〕(業務上必要な資格取得のための)社外での講座代金の支援制度の変化
  ⑦(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社会で受講した講座代金の支援制度
    〔図〕(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度の有無
    〔図〕従業員規模別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の導入率
      (従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の導入率(業種別クロス集計)
  ⑧(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社会で受講した講座代金の支援制度の変化
    〔図〕(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)個人が社外で受講した講座代金の支援制度の変化
    〔図〕従業員規模別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の変化
      (従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/(業務上直接には必要ない資格・スキルのため)講座代金支援制度の変化(業種別クロス集計)
§3.会社・組織が実施する研修での成果の人事査定・考課への影響
    〔図〕会社・組織の研修の成果が人事査定・考課に影響するか
§4.会社・組織の研修施設所有状況
    〔図〕会社・組織の研修施設所有状況
    〔図〕従業員規模別/会社・組織の研修施設所有状況(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/会社・組織の研修施設所有状況(業種別クロス集計)
§5.2010年度における企業・組織の新入社員採用状況(新卒・転職者含む)
    〔図〕2010年度における昨年対比、新入社員採用状況
    〔図〕従業員規模別/2010年度における昨年対比、新入社員採用状況(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/2010年度における昨年対比、新入社員採用状況(業種別クロス集計)
§6.2010年度における企業・組織の管理職社員の増減の状況
    〔図〕2010年度における昨年対比、管理職社員の増減状況
    〔図〕従業員規模別/2010年度における昨年対比、管理職社員増減状況(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/2010年度における昨年対比、管理職社員増減状況(業種別クロス集計)
§7.2011年度における企業・組織の社員採用予定状況(新卒・転職者含む)
    〔図〕2011年度における本年度対比、新入社員採用予定の状況
    〔図〕従業員規模別/2011年度における本年度対比、新入社員採用予定状況(従業員規模別クロス集計)
    〔図〕業種別/2011年度における本年度対比、新入社員採用予定状況(業種別クロス集計)

PART4. 研修事業者の利用状況と認知度
§1.利用実績のある研修事業者(総務・人事・教育研修業務担当者の回答)
    〔図〕企業・組織(従業員数1,000人以上)において利用実績のある研修事業者ランキング(TOP15)
§2.総務・人事・教育研修業務担当者への研修事業者の認知度
    〔図〕企業・組織(従業員数1,000人以上)において認知度のある研修事業者ランキング(TOP20)
§3.アセスメントサービスの利用実績(総務・人事・教育研修業務担当者の回答)
    〔図〕企業・組織(従業員数1,000人以上)において利用実績のあるアセスメント事業者ランキング(TOP7)

PART5. 世界不況の影響
§1.世界不況によるダメージ
    〔図〕世界不況の影響
    〔図〕業種別/世界不況の影響(業種別クロス集計)
§2.世界不況によるダメージの深刻度の変化
    〔図〕世界不況によるダメージの深刻度の変化
    〔図〕業種別/世界不況によるダメージの深刻度の変化(業種別クロス集計)
付録 アンケート調査票

補足資料 研修事業者リスト

ページTOP ↑

Copyright© 1995- Yano Research Institute Ltd.All rights reserved.