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2019 企業向け研修サービス市場の実態と展望

本調査レポートは、企業向けに研修事業を提供している事業者の実態を調査するとともに、企業の研修の現状と将来意向を調査し、「企業向け研修サービス」の市場構造と動向を明らかにすることを目的に企画した。

発刊日 2019年06月27日 体裁 663頁
資料コード C61102800 PDFサイズ 7.6MB
カテゴリ 教育・人材 / 流通小売、一般・事業所向けサービス、金融
調査資料価格 162,000円(税込)~    価格表を開く
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電話・ウェブサイト:
2019/08/27~ 1,500円/頁
2019/09/27~ 800円/頁
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リサーチ内容

調査のポイント

第1章 市場概況解説

PART1.市場概況総括

§1.企業向け研修サービスの分類と定義
 ①研修サービスの形態別分類と定義
  ■企業向け研修サービスとは
  ■研修サービスの形態別分類
 ②研修サービスの内容別分類と定義
  ■研修サービスの内容別分類
 ③研修事業者の分類と定義
  ■事業者分類定義
§2.市場概況総括
  ●企業向け研修サービスの市場規模は前期比1.2%増の5,230億円
  〔図〕【企業向け研修サービスの市場規模推移(2009~2018年度、2019年度予測)】
  ●今後の市場展望と課題(2019~2023年度市場規模予測)
  〔図〕【企業向け研修サービスの市場規模予測推移(2019~2023年度)】
  ■研修サービスの形態別市場規模の推計<2018年度>
  〔図〕/〔表〕(研修形態別)研修サービス市場規模推移<億円>
  ■研修サービスの内容別市場規模の推計<2018年度>
  〔図〕/〔表〕(内容別)研修サービス市場規模推移<億円>
  ■事業者分類別推計事業者数/市場規模の推計<2018年度>
  〔図〕/〔表〕(事業者カテゴリー別)研修サービス市場規模推移<億円>

PART2.注目トピックス

トピックス1.高度IT人材育成に関する研修各社の取り組み状況
トピックス2.働き方改革関連法施行と関連研修サービスの現況
トピックス3.eラーニングの活用は引き続き活発化、「マイクロラーニング」の導入も進む

PART3.事業者カテゴリー別事業動向

§1.IT系研修事業者の実態
 <事業者構成・特色>
 <事業動向>
  ●2018年度、各社業績は概ね前期比増収ないし横ばいで推移
  ●最新テクノロジーに対応した研修プログラムの拡充
  ●2019年において、日立グループ、富士通グループはそれぞれ研修機関を集約
  ■主要事業者概要
  ■主要事業者の特色
 <クライアント特徴>
 <事業体制>
 <営業(販売)戦略>
  ■主要事業者 主力サービス状況
 <公開セミナー>
 <カスタマイズ研修>
 <eラーニング>
 <テスト・診断ビジネス>
§2.学校法人・社団法人(公益法人)系研修事業者の実態
 <事業者構成・特色>
 <事業動向>
  ●2018年度は事業者間の業績に好不調がみられる
  ●eラーニングサービスの本格展開による顧客の取り込み強化
  ■主要事業者概要
  ■主要事業者の特色
 <クライアント特徴>
 <事業体制>
 <営業(販売)戦略>
  ■主要事業者 主力サービス状況
 <公開セミナー>
 <カスタマイズ研修>
 <通信教育・eラーニング>
 <テスト・診断ビジネス>
§3.コンサルティング系研修事業者の実態
 <事業者構成・特色>
 <事業動向>
  ●2018年度、金融系事業者は業績を拡大
  ■主要事業者概要
  ■主要事業者の特色
 <クライアント特徴>
 <事業体制>
 <営業(販売)戦略>
  ■主要事業者 主力サービス状況
 <主力サービス状況>
 <通信教育・eラーニング>
 <テスト・診断ビジネス>
§4.人材開発系研修事業者の実態
 <事業者構成・特色>
 <事業動向>
  ●2018年度、大手事業者への集約が進む傾向がみられる
  ■主要事業者概要
  ■主要事業者の特色
 <クライアント特徴>
 <事業体制>
 <営業(販売)戦略>
  ■主要事業者 主力サービス状況
 <主力サービス状況>
 <eラーニング>
 <テスト・診断ビジネス>
§5.その他研修事業者の実態
 <事業者構成・特色>
 <事業者動向>
  ●2018年度、主要各社の大半は増収傾向を継続
  ■その他事業者の概況

PART4.アセスメントツール市場の実態

<市場の定義>
 〔表〕サーベイ項目による分類
<サービス概況>
<参入事業者の動向>
 〔表〕参入事業者の特徴・概況
<トレンド解説>
 ①「人材採用」領域のアセスメントツールの状況
 ②「能力開発」「人事評価」「組織診断」領域のアセスメントツールの状況
 ③「ストレス診断」領域のアセスメントツールの状況
<市場規模>
 〔図〕アセスメントツール市場規模推移
<課題・展望>
<ユーザー企業側の利用実績>
 〔表〕企業・組織(従業員数500人以上)におけるアセスメント事業者認知度ランキング(TOP10)

第2章 研修事業者の現況と事業戦略

<掲載カナ順>
株式会社アイ・ラーニング
アチーブメント株式会社
株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
アルー株式会社
株式会社インソース
株式会社ウィル・シード
ウィルソン・ラーニング ワールドワイド株式会社
HRDグループ
ANAビジネスソリューション株式会社
SMBCコンサルティング株式会社
エディフィストラーニング株式会社
NECマネジメントパートナー株式会社(ラーニング事業)
エヌ・ティ・ティー ラーニングシステムズ株式会社
エン・ジャパン株式会社
株式会社グロービス
サイコム・ブレインズ株式会社
学校法人産業能率大学(総合研究所)
CTCテクノロジー株式会社
株式会社シェイク
株式会社ジェイック
株式会社ジェック
株式会社セルム
ティーペック株式会社
デジタルハリウッド株式会社
トレノケート(Trainocate)株式会社(旧 グローバルナレッジネットワーク)
日本エス・エイチ・エル株式会社
一般社団法人日本経営協会
公益財団法人日本生産性本部
一般社団法人日本能率協会(JMA)
株式会社日本マンパワー
株式会社パーソル総合研究所
株式会社PHP研究所
ピースマインド・イープ株式会社
株式会社ビジネスコンサルタント
株式会社ビジネス・ブレークスルー
株式会社日立アカデミー(旧 株式会社日立インフォメーションアカデミー)
株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
株式会社富士通ラーニングメディア
フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社
株式会社ブレインパッド
株式会社マイナビ
株式会社マネジメント サービス センター(MSC)
みずほ総合研究所株式会社
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
株式会社ラーニングエージェンシー(旧:トーマツイノベーション株式会社)
株式会社リードクリエイト
株式会社リクルートマネジメントソリューションズ
株式会社リンクアンドモチベーション
株式会社ワークハピネス

第3章 企業・組織内の人材開発・研修の実態~アンケート調査~

(1)調査目的
(2)調査概要
(3)回答者の属性

PART1.集合研修の実施状況

§1.企業・団体の集合研修実施状況
 ●集合研修の研修利用率
  〔図〕実施している集合研修の内容
 ●階層別研修の従業員規模別傾向
  〔表〕階層別研修 X 従業員規模別クロス
 ●階層別研修の業種別傾向
  〔表〕階層別研修 X 業種別クロス
 ●ビジネススキル研修の従業員規模別傾向
  〔表〕ビジネススキル研修 X 従業員規模別クロス
 ●ビジネススキル研修の業種別傾向
  〔表〕ビジネススキル研修 X 業種別クロス
 ●労務関連研修の従業員規模別傾向
  〔表〕労務関連研修 X 従業員規模別クロス
 ●労務関連研修の業種別傾向
  〔表〕労務関連研修 X 業種別クロス
 ●語学・グローバル対応研修の従業員規模別傾向
  〔表〕語学・グローバル対応研修 X 従業員規模別クロス
 ●語学・グローバル対応研修の業種別傾向
  〔表〕語学・グローバル対応研修 X 業種別クロス
 ●自己啓発・資格取得研修の従業員規模別傾向
  〔表〕自己啓発・資格取得研修 X 従業員規模別クロス
 ●自己啓発・資格取得研修の業種別傾向
  〔表〕自己啓発・資格取得研修 X 業種別クロス
§2.集合研修の外部委託状況
 ●従業員数500人以上の企業における集合研修の外部委託状況
  〔図〕実施している集合研修の外部委託状況
 ●従業員数100人以上500人未満の企業における集合研修の外部委託状況
  〔図〕実施している集合研修の外部委託状況
 ●「新入社員研修」における外部委託の従業員規模別傾向
  〔表〕新入社員研修の外部委託状況 X 従業員規模別クロス
 ●「新入社員研修」における外部委託の業種別傾向
  〔表〕新入社員研修の外部委託状況 X 業界別クロス
§3.利用している研修事業者の社数
  〔図〕利用している(利用予定の)研修事業者の社数
 ●利用している(利用予定の)研修事業者の社数における従業員規模別傾向
  〔表〕利用している(利用予定の)研修事業者数 X 従業員規模別クロス
 ●利用している(利用予定の)研修事業者の社数における業種別傾向
  〔表〕利用している(利用予定の)研修事業者数 X 業種別クロス
§4.2017年/2018年/2019年の研修実施回数・規模の比較
  〔表〕従業員数500人以上の企業における過去3ヵ年の研修実施回数・規模の比較
  〔表〕従業員数100人以上500人未満の企業における過去3ヵ年の研修実施回数・規模の比較
§5.集合研修における予算拡大意向
 ●「中堅社員研修」「新人研修」が相対的に予算拡大の傾向が強い
  〔図〕予算を増やした(これから予算拡大する予定)集合研修
§6.研修テーマの興味・関心度合い・利用意向
  〔図〕研修テーマの興味・関心度合い及び利用(受講)意向

PART2.集合研修以外の実施状況

§1.企業・団体の集合研修以外の研修手段の状況
 ●集合研修以外の研修利用率
  〔図〕実施している集合研修以外の研修手段
 ●集合研修以外の研修実施率の従業員規模別傾向
  〔表〕実施している集合研修以外の研修手段 X 従業員規模別クロス
 ●集合研修以外の研修実施率の業種別傾向
  〔表〕■実施している集合研修以外の研修手段 X 業種別クロス
§2.前年比でのeラーニングの実施回数・規模の変化(2018年/2019年比較)
  〔図〕前年比でのeラーニングの実施回数・実施規模の変化
 ●eラーニングの実施状況変化の従業員規模別傾向
  〔表〕eラーニングの実施状況変化 X 従業員規模別クロス
 ●eラーニングの実施状況変化の業種別傾向
  〔表〕eラーニングの実施状況変化 X 業種別クロス

PART3.研修施設の利用実態

§1.企業・組織の研修施設所有状況
  〔図〕企業・組織の研修施設所有状況
 ●研修施設所有状況の従業員規模別傾向
  〔表〕研修施設の所有状況 X 従業員規模別クロス
 ●研修施設所有状況の業種別傾向
  〔表〕研修施設の所有状況 X 業種別クロス
§2.外部の貸会議室・研修施設の利用状況
  〔図〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況
 ●外部施設利用状況の従業員規模別傾向
  〔表〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 従業員規模別クロス
 ●外部施設利用状況の業種別傾向
  〔表〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 業種別クロス
 ●外部施設利用状況の研修施設所有別傾向
  〔表〕外部の貸会議室・研修施設の利用状況 X 研修施設所有の有無別クロス
§3.利用している貸会議室・研修施設の種類とその理由
 ●利用している外部施設の種類
  〔図〕利用している貸会議室・研修施設の種類
 ●外部の研修施設を利用する理由
  〔図〕外部の研修施設を利用する理由

PART4.採用・人材開発の実態

§1.2019年度における企業・組織の新入社員採用状況(新卒・転職者含む)
  〔図〕2019年度における昨年対比、新入社員採用状況
 ●2019年度、昨年対比での新入社員採用状況の従業員規模
  〔表〕2019年度における昨年対比新入社員採用状況 X 従業員規模別クロス
 ●2019年度、昨年対比での新入社員採用状況の業種別傾向
  〔表〕2019年度における昨年対比新入社員採用状況 X 業種別クロス
§2.2020年度(来年度)の企業・組織の社員採用予定状況(新卒・中途含む)
  〔図〕2020年度(来年度)における本年度対比、新入社員採用予定の状況
 ●2020年度、本年度対比での新入社員採用予定状況の従業員規模傾向
  〔表〕2020年度における本年度対比新入社員採用予定状況 X 従業員規模別クロス
 ●2020年度、本年度対比での新入社員採用予定状況の業種別傾向
  〔表〕2020年度における本年度対比新入社員採用予定状況 X 業種別クロス
§3.新入社員採用にあたっての求人情報サービス・求人広告会社の利用状況
  〔図〕求人情報サービス・求人広告会社の利用状況
 ●求人情報サービス利用状況の従業員規模別傾向
  〔表〕求人情報サービス・求人広告会社利用状況 X 従業員規模別クロス
 ●求人情報サービス利用状況の業種別傾向
  〔表〕求人情報サービス・求人広告会社利用状況 X 業種別クロス
§4.新入社員採用にあたって利用している求人情報サービス
  〔図〕新入社員採用に利用している求人情報サービス
 ●利用している求人情報サービスの従業員規模別傾向
  〔表〕利用している求人情報サービス X 従業員規模別クロス
 ●利用している求人情報サービスの業種別傾向
  〔表〕利用している求人情報サービス X 業種別クロス

PART5.研修事業者の利用状況と認知度

§1.利用実績のある研修事業者ランキング(大手企業編)
 ●前回に続き、1位「日本能率協会」、2位「産業能率大学」
  〔表〕研修事業者利用実績ランキング【TOP20】(対象:従業員数500人以上の企業)
§2.研修事業者の認知度ランキング(大手企業編)
 ●1位「日本能率協会」、2位「産業能率大学」を継続。「PHP 研究所」が3位に浮上
  〔表〕研修事業者認知度ランキング【TOP20】(対象:従業員数500人以上の企業)
§3.利用実績のある研修事業者ランキング(中小企業編)
 ●前回に続き1位は「日本能率協会」、2位に「産業能率大学」が浮上
  〔表〕研修事業者利用実績ランキング【TOP20】(対象:従業員数100人以上500人未満の企業)
§4.研修事業者の認知度ランキング(中小企業編)
 ●「日本能率協会」が認知度1位に浮上、2位は「マイナビ」に
  〔表〕研修事業者認知度ランキング【TOP20】(対象:従業員数100人以上500人未満の企業)
§5.ユーザー企業が研修サービス事業者を選ぶ際に重視するポイント
 ●従業員数規模を問わず、「カリキュラムの質」「講師の質」が重視される
  〔表〕従業員数500人以上の企業における研修事業者を選ぶ際に重視するポイント
  〔表〕従業員数100人以上500人未満の企業における研修事業者を選ぶ際に重視するポイント
§6.ユーザー評価【対象:利用実績ランキング上位20社】
  〔表〕ユーザー評価:利用実績ランキング【TOP20】(対象:従業員数500人以上の企業)
  〔表〕ユーザー評価:利用実績ランキング【TOP20】(対象:従業員数100人以上500人未満の企業)

付録 アンケート調査票
補足資料 研修事業者リスト

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