2026 レジャー産業白書

国内レジャー産業の最新動向をまとめた資料です。 かつては不要不急と言われたレジャー産業も、余暇に対する意識の高まりやライフスタイルの変化により、人々の生活のなかに必要不可欠な存在として根付き発展を遂げてきました。さらに、かつては日本経済を支えてきた製造業などの多くの産業は成熟期を迎え、それに代わって観光や娯楽、文化、教養といった個人の余暇に関わるビジネスが拡大し、レジャー産業は日本の主要産業のひとつとして大きく成長しています。 ただ、近年では人々のレジャーに対するニーズが年を追うごとに高度化する一方、消費の選択化が強まったことに伴い、魅力の乏しいレジャーや出費に見合わないようなレジャーは淘汰される傾向が強まりした。 この度刊行する「2026 レジャー産業白書」は、このように時代の変遷とともに変わるレジャー産業各分野の全体像把握と市場の将来性検証のために企画した資料です。業界関係者必携の書として、また、事業展開にあたっての基礎データとして、是非、本調査資料をご活用ください。

発刊日 2026年09月28日 体裁 904頁
資料コード C68110200 PDFサイズ 5.9MB
カテゴリ ファッション、スポーツ、美容、生活雑貨、消費財 / レジャー・エンターテインメント、パチンコ・パチスロ / 流通小売、物流、一般・事業所向けサービス、金融
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リサーチ内容

第Ⅰ編　総論
 
第１章　レジャー産業を取り巻く市場背景
　　１．余暇の動向
　　　　(１) 余暇市場の動向
　　　　(２) 労働時間と余暇時間
　　　　(３) 休日、休暇の取得動向
　　　　(４) 余暇に関する消費支出の動向
　　２．経済環境、社会背景の変化
　　　　(１) 人口動態の動向
　　　　・高齢者人口は減少局面入り、それでも高齢化率は過去最高を更新
　　　　(２) 経済環境の変化
　　　　・原材料価格等が高騰する中で人手確保に資金を回しづらい業界も
　　　　・2025年の倒産件数は2年連続で1万件超え、飲食業は過去最多
　　　　(３) レジャー産業に影響を及ぼす要因
　　　　・猛暑の常態化で屋内型・近場レジャーに需要がシフト
　　　　・クマ出没の急増で高まる自然系レジャーの安全リスク
第２章　レジャー産業界の動向
　　１．レジャー産業界の現状
　　　　(１) 市場規模はコロナ前を回復、ただし牽引役はインバウンドと単価上昇
　　　　(２) 参加率・参加種目数の頭打ちと「余暇のゆとり感」のマイナス転落
　　　　(３) 嗜好の個人化・タイパ志向と「メリハリ型」消費への移行
　　　　・嗜好の多様化とタイパ志向で変わる「ヒット」の形
　　　　・物価高で強まる選別志向、「推し」と体験消費には惜しまない
　　　　・「自分だけの正解」を求める個人化と、所有から体験へ
　　　　(４) 値上げの常態化と変動料金制の広がり
　　　　(５) 屋内・都市型施設の開業ラッシュとスタジアム・アリーナ建設の全国展開
　　　　(６) スポーツ・アウトドア系レジャーにおける「参加人口減×単価上昇」の二極化
　　　　(７) 「所有から利用へ」の定着とリユース・シェアリング市場の拡大
　　　　(８) 自然系レジャーを揺るがす安全リスクと担い手不足
　　　　(９) インバウンド増加を受けた二重価格と宿泊税の広がり
　　　　(10) レジャー・リゾート再生ビジネスの動向
　　　　・再び増加傾向強まるM&A、レジャー業界でも大型案件増える
　　２．レジャー産業の将来展望
　　　　(１) 需要の総量は伸びない――「量の拡大」から「単価・稼働の最適化」へ
　　　　(２) インバウンドは拡大余地と依存リスクの両面――2030年6,000万人目標
　　　　(３) 2026～2030年は大型イベント・大規模開発が需要の山をつくる
　　　　(４) 供給制約が成長の上限を決める――人手不足・コスト高騰・施設老朽化
　　　　(５) AI・デジタル活用は「価格」と「混雑」の最適化へ
　　　　(６) 気候変動と安全リスクへの適応が業態選択を左右する
　　　　(７) 事業再編とアセットの流動化が続く
　　　　(８) 2030年に向けて――「厳選される体験」への対応力が分岐点
 
第Ⅱ編　観光･行楽関連産業
 
第１章　旅行市場
　　１．旅行市場
　　　　(１) 旅行市場の動向
　　　　・外国人旅行は2019年度を上回るものの、海外旅行は同比8割にとどまる
　　　　・「大阪・関西万博」の旅行需要創出効果
　　　　・訪日客6,000万人に向けた旅行各社のインバウンド戦略
　　　　・旅行会社におけるAI活用現状と今後の展望
　　　　・国や自治体によるオーバーツーリズム対策
　　　　・観光需要の分散化に挑む大手旅行会社・交通機関の取組み
　　　　(２) 主要旅行業者の動向
　　　　・JTB
　　　　・エイチ・アイ・エス
　　　　・KNT-CTホールディングス
　　　　・日本旅行
　　　　(３) 主要旅行サイトの動向
　　　　・楽天トラベル
　　　　・じゃらんnet
　　　　・エアトリ
　　　　・エクスペディア・グループ
　　２．旅客輸送市場
　　　　(１) 航空
　　　　・航空旅客数はコロナ前水準へ回復も伸び鈍化、
　　　　　円安・サーチャージ高や節約志向が重石に
　　　　・航空インフラ拡張と地方分散へ、地上支援・保安体制の確保が急務に
　　　　・世界的な航空機サプライチェーン混乱と機材不足が供給拡大の足かせに
　　　　・2030 年「SAF 10％目標」に向けた取組みに課題
　　　　・パイロット2030 年問題に加え、地上業務・整備士不足も深刻化
　　　　(２) 鉄道
　　　　・ビジネス需要が伸び悩む一方、観光・行楽利用はコロナ前超えの堅調な拡大
　　　　・鉄道依存からの脱却と多軸化へ、転換期を迎える鉄道各社の新経営ビジョン
　　　　(３) 高速バス、観光・貸切バス
　　　　・乗合バス、貸切バス共に輸送人員は増加傾向も値上げや人手不足で伸び悩み
　　　　・深刻化する人手不足のバス業界で外国人材の活用のほか次世代技術の取組が課題
　　　　・バス路線維持とバス事業者生き残りのためには業界再編が不可欠
　　　　(４) クルーズ
　　　　・コロナ禍からの回復は見られるものの、
　　　　需要供給両方の制約から本格回復に至らず
　　　　・クルーズ船寄港回数はコロナ禍前の水準を超える
　　　　・世界のクルーズ船の動向
　　　　・日本のクルーズ船の動向
　　　　・外国船社の日本航路参入の拡大
　　　　(５) フェリー・旅客航路
　　　　・フェリーは「移動手段」から「滞在を楽しむ旅の目的地」へ進化
　　　　・燃料高騰など厳しい経営環境続くも、継続した経営努力で収支は改善方向へ
　　　　(６) レンタカー
　　　　・自動車利用方法の多様化やインバウンドを背景に
　　　　レンタカー市場は拡大基調が続く
　　　　・急成長のカーシェアリング車両数は8 万台超規模に達するも2026 年は踊り場へ
　　　　・店舗ではDX化が進展、自動車メーカーはレンタカー市場でリブランディングに注力
　　　　・インバウンド需要が市場を牽引する反面、外国人ドライバー問題が顕在化
第２章　宿泊施設市場
　　１．ホテル・旅館
　　　　(１) ホテル・旅館の市場動向
　　　　・インバウンド需要が市場を牽引
　　　　・全国で宿泊税の導入が進められる一方、課題も浮上
　　　　・インバウンド増で宿泊単価上昇、各社も需要取込みを図る
　　　　・アジア系外資ホテルブランドの日本進出で変わる競争構造
　　　　(２) 主要ホテル・旅館運営企業の動向
　　　　・星野リゾート
　　　　・森トラスト
　　　　・オリックス不動産
　　　　・カトープレジャーグループ
　　　　・小田急電鉄グループ
　　　　・帝国ホテル
　　　　・ホテルオークラ
　　　　・西武・プリンスホテルズワールドワイド
　　　　・藤田観光
　　　　・アパホテル
　　　　・三井不動産ホテルマネジメント
　　２．会員制リゾートクラブ
　　　　(１) 会員制リゾートクラブの市場動向
　　　　・コロナ禍からV字回復、2018年を超え最高水準に
　　　　・市場はリゾートトラストが牽引、高価格化が進むも需要は堅調　　　　
　　　　(２) 主要会員制リゾートクラブ運営企業の動向
　　　　・リゾートトラスト
　　　　・東急不動産
　　　　・西武グループ
　　３．その他の宿泊施設
　　　　(１) 公営宿泊施設
　　　　・減少が続いた公共宿泊施設、
　　　　需要回復に合わせリブランドやリニューアルが進む
　　　　(２) 民宿・ペンション
　　　　・市場規模は4年連続で拡大も、高齢化・後継者不足と地域共生が課題に
　　　　(３) ユースホステル
　　　　・訪日客効果で宿泊者数は4年連続増も、施設数は118ヵ所まで減少
　　　　(４) カプセルホテル・ゲストハウス
　　　　・宿泊費高騰のなか、機能性を備えた選択肢として
　　　　存在価値を高めるカプセルホテル
　　　　・多様化が進むゲストハウス、農業体験などの付加価値化も進む
　　　　(５) 民泊
　　　　・インバウンドを追い風に拡大、Airbnbも機能拡充を進める
　　　　・特区民泊制度をめぐるトラブルと民泊規制の強化
　　　　(６) その他の宿泊施設
　　　　・訪日グループ客の連泊ニーズに応える中長期滞在型ホテルの存在感増す
第３章　テーマパーク・遊園地・ミュージアム
　　１．テーマパーク・遊園地
　　　　(１) テーマパーク・遊園地の市場動向
　　　　・行動制限撤廃で市場は急速に回復、市場規模はコロナ禍以前の水準を上回る
　　　　・追加アトラクションやエリア拡張、新パーク拡張など投資が活発化
　　　　・強気の価格戦略、コロナ禍、物価上昇を機に客単価上昇のための施策も強化
　　　　・混雑緩和など顧客満足度を高める施策に注力、IT・DX化、猛暑対策にも積極的に取り組む
　　　　・テーマパークも訪日客誘致の観光資源に、インバウンドへの取り組み
　　　　・中堅パークはイルミネーション、アウトドア、リニューアルで新機軸を打ち出す
　　　　(２) 主要テーマパーク・遊園地の運営動向
　　　　・東京ディズニーリゾート
　　　　・ユニバーサル・スタジオ・ジャパン
　　　　・ハウステンボス
　　　　・サンリオピューロランド
　　　　・よみうりランド
　　　　・富士急ハイランド
　　　　・キッザニア
　　　　・レゴランド・ジャパン・リゾート
　　　　・ジブリパーク
　　　　・ワーナー ブラザース スタジオツアー東京 －メイキング・オブ ハリー・ポッター
　　　　・ジャングリア沖縄
　　　　(３) その他施設の開業・リニューアル動向
　　２．その他のレジャーパーク
　　　　(１) ウォーターパーク
　　　　・コロナを契機に参加人口が大幅に減少、レジャーとしてのプールが主流に
　　　　・スパリゾートハワイアンズは新施設を続々と投入、
　　　　2025年から総額110億円超の大規模改修へ
　　　　・ナイトプールが人気に、連続する猛暑日によりサービスの強化が進む
　　　　・豊富なアトラクションと安全面への配慮で集客性を高める
　　　　(２) ファームパーク・観光農園
　　　　・野菜づくりブームで農業観光が拡大、複合化やイベント展開、都市化で魅力を高める
　　　　・大手企業が続々と参入、訪日観光客向けの体験施設も誕生
　　　　(３) フラワーパーク・植物園
　　　　・新規開業は一巡、リニューアルと運営の民間委託が進む
　　　　(４) インドアプレイグラウンド
　　　　・コロナ禍に大きな打撃を受けるが、新規施設の開業が再開し、市場規模の回復続く
　　　　・大手は屋内プレイグラウンドを成長領域に
　　　　・専門化・IP活用・低年齢特化で差別化、小型業態で地方都市部にも展開
　　３．ミュージアム
　　　　(１) 博物館・美術館・ミュージアム
　　　　・参加人口は伸び悩みも、単価上昇で市場は回復傾向
　　　　・鉄道、コミック、アイヌ民族、震災、ゲーム、ジャパンカルチャーと多様な博物館が登場
　　　　・既存施設のリニューアルが活発化、体験型コンテンツや展示エリアの拡大に取り組む
　　　　・アートではデジタルとの融合が進む、チームラボがインバウンド客の人気を集める
　　　　・設備の充実化に向け、様々な資金繰りを実施、中期的な収入目標への対応も迫られる
　　　　(２) 動物園・水族館
　　　　・国内のパンダ不在時代へ、動物園は集客の再構築、水族館は大型施設が牽引
　　　　・動物福祉の基準づくりが進展、猛暑対策も施設運営の新たな課題に
　　　　・都市型水族館はデジタル演出で差別化を図る
　　　　・アート・劇場型の新設が相次ぐ一方、既存館のリニューアルも進む
　　　　(３) フードテーマパーク
　　　　・ブームは沈静、自社工場のテーマパーク化、既存施設のリニューアルが進む
　　　　・新たな出店スタイルとして横丁、屋台村が登場、観光資源として「食のエンタメ化」も進む
　　４．温浴施設
　　　　(１) 温浴施設の市場動向
　　　　・成熟する温浴施設市場、リニューアル、高級化等新たな取り組みで特色打ち出す
　　　　・大手が新規参入、リニューアルなどで集客力を上げる施策が顕著に、M&Aも活発化
　　　　・コロナ禍以降、温浴以外の付加価値向上に注力、“地域最大級”の施設も登場
　　　　・港、公園、観光地、駅と立地も多様化、地域再開発、町おこしの一環としての出店も増える
　　　　・空前のブームを経てサウナが施設の有力コンテンツへと進化、サウナ特化の施設も急増
　　　　(２)主要施設と運営事業者の動向
　　　　・極楽湯ホールディングス
　　　　・大江戸温泉物語
第４章　スポーツ観戦・イベント市場
　　１．スポーツ観戦・スポーツイベント
　　　　(１) スポーツイベントの市場動向
　　　　・観戦市場は単価が上昇により過去最高規模に
　　　　・スポーツビジネスへの投資は「経営参画」から「施設保有・運営」へ
　　　　・大手資本が続々参入、オンライン観戦が拡大
　　　　(２) 主要スポーツイベントの動向
　　　　・2026年ミラノ・コルティナで日本は冬季最多24個、2034年冬季までの開催地が決定
　　　　・サッカーW杯2026年北中米大会は参加国が48に拡大、日本はベスト32
　　　　・ラグビーは2025年女子W杯が記録的な成功、2027年オーストラリア大会へ
　　　　・日本で32年ぶりとなるアジア大会が愛知・名古屋で開催
　　　　(３) 主要スポーツビジネスの市場動向
　　　　・2025年のプロ野球観客動員数は2年連続で過去最多を更新
　　　　・2025年度のサッカーJ1観客動員数は過去最多、1試合平均も史上初の2万1,000人超に
　　　　(４) 主要スポーツスタジアムの運営動向
　　　　・スタジアム・球場の改修が進み、観戦の高付加価値化が進展
　　　　・地域のにぎわいの核となる新スタジアム・アリーナの開業が相次ぐ
　　２．博覧会・文化イベント
　　　　(１) 国際博覧会
　　　　・大阪・関西万博は総来場者約2,902万人で閉幕、運営費収支も黒字に
　　　　・2027年は横浜のGREEN×EXPOとベオグラード博、2030年はリヤド万博
　　　　(２) その他博覧会・文化イベント
　　　　・地域芸術祭は成熟期に、体験型・参加型要素の強化、デジタル技術の実装も進む
 
第Ⅲ編　アミューズメント･娯楽関連産業
 
第１章　アミューズメント市場
　　１．家庭用・コンシューマゲーム
　　　　(１) 家庭用ゲームの市場動向
　　　　・近年は概ね横這いでの推移、ピーク時には程遠く
　　　　・任天堂は「Nintendo Switch 2」を発売、ソニーは会員数の拡大に重点
　　　　・開発費が高騰するなか、ソフトは多角的な取組み、ハードは値上げなどで対策
　　　　・インディーゲームが世界市場で注目、マインクラフトなどが代表格
　　　　・携帯型ゲーム機も盛り上がる傾向、マイクロソフトやレノボでも新機種を投入
　　　　(２) スマホゲームの市場動向
　　　　・オリジナルでのヒットタイトル創出が難しくなり、人気IPの活用などが進む
　　　　・2025年12月に「スマホソフトウェア競争促進法（スマホ新法）」が施行
　　２．アミューズメント施設・業務用ゲーム
　　　　(１) アミューズメント施設の市場動向
　　　　・営業所数はコロナ前の規模感に回復、店舗大型化の流れは一服
　　　　・クレーンゲーム専門店をはじめ、専門特化型店舗の出店が進む
　　　　・コアターゲットを明確にした施策が進む、アスレチック系の施設も増加
　　　　・カプセルトイ専門店は増加トレンドも、出店過多エリアもあって出店ペースは鈍化
　　　　・プリントシール機専門店、音楽ゲーム特化型や飲食併設などの施設も
　　　　(２) 業務用ゲーム機器の市場動向
　　　　・プライズが好調、「コト消費」にマッチしたゲームも高い人気
　　３．ゲーム業界の新しい動き
　　　　(１) VRゲーム
　　　　・2010年代後半にVR施設が一時的に増加するも、収益性の悪さによって閉店が相次ぐ
　　　　(２) eスポーツ
　　　　・日本国内でもeスポーツの拡大が徐々に進むものの、海外との比較では課題も多い
　　　　(３) クラウドゲーム
　　　　・大手通信企業も参入、メーカーの主導権争い始まり、構造変化も
　　　　(４) ゲーム業界における最近のトピック
　　　　・自社IPを活用したメディア展開が進む
　　　　・ゲーム開発の現場でもAIの活用が進む、著作権侵害への対策などの課題も
　　　　・米国ゲーム大手のスコープリーが日本でのゲーム事業を強化、M&Aも視野に
　　　　・高額転売や海賊版販売への対策は引き続きの課題
　　　　・「ゲームは教育に好ましくない」という見方が見直される傾向も
　　４．アミューズメント産業主要企業の動向
　　　　(１) 総合アミューズメント
　　　　・バンダイナムコホールディングス
　　　　・セガサミーホールディングス
　　　　・コナミグループ
　　　　・カプコン
　　　　(２) 家庭用・コンシューマゲーム
　　　　・任天堂
　　　　・ソニー・インタラクティブエンタテインメント
　　　　・スクウェア・エニックス・ホールディングス
　　　　(３) アミューズメント施設
　　　　・タイトー
　　　　・イオンファンタジー
　　　　(４) スマホゲーム
　　　　・ガンホー・オンライン・エンターテイメント
　　　　・MIXI
　　　　・ディー・エヌ・エー
第２章　その他の娯楽産業
　　１．パチンコ市場
　　　　(１) パチンコの市場動向
　　　　・コロナ禍で市場縮小に拍車、パチンコ店舗数はピーク時の4割以下に
　　　　・スマートパチスロの投入でパチスロの復調が鮮明に
　　　　(２) 主要パチンコホール運営企業の動向
　　　　・マルハン
　　　　・ダイナムジャパンホールディングス（ダイナム）
　　　　(３) 主要パチンコ・パチスロメーカーの動向
　　　　・SANKYO
　　　　・セガサミーホールディングス
　　２．カラオケ市場
　　　　(１) カラオケ市場の動向
　　　　・コロナ禍で打撃を受けたカラオケ市場、回復進むもコロナ禍以前の水準には遠く
　　　　・M&Aによる再編が進む
　　　　(２) 主要カラオケボックス運営企業の動向
　　　　・第一興商（ビッグエコー）
　　　　・コシダカホールディングス（まねきねこ）
　　　　・エクシング（ジョイサウンド）
　　　　・B＆V（カラオケ館）
　　３．公営ギャンブル市場
　　　　(１) 公営ギャンブルの市場動向
　　　　・全公営ギャンブルで市場が拡大し、市場規模は8兆円を突破
　　　　・インターネット投票の拡大が市場の成長に寄与
　　　　(２) 団体別の動向
　　　　・中央競馬
　　　　・地方競馬
　　　　・競輪
　　　　・ボートレース
　　　　・オートレース
　　　　(３) 宝くじの市場動向
　　　　・宝くじ販売額は7,000億円台に減少、ネット専用くじは「クイックワン」に一本化
　　　　(４) スポーツ振興くじ(toto)の市場動向
　　　　・2025年度売上金額は1,380億円、3年連続で過去最高を更新
　　　　・WINNERに続きバスケくじ「DUNK」が登場、対象競技の拡大で新規層の取り込みへ
　　　　(５) カジノ構想の動向
　　　　・国内初のカジノは2030年秋開業へ、残り2枠の追加公募も決定
　　　　・横浜･和歌山は断念、長崎は不認定、大阪は2025年4月に着工
　　　　・残り2枠の追加公募は2027年5月から、愛知･北海道が誘致検討を再開
 
第Ⅳ編　スポーツ関連産業
 
第１章　スポーツ施設市場
　　１．ゴルフ場
　　　　(１) ゴルフ場の市場動向
　　　　・コロナ禍を機に流入した新規層の定着が進まず参加人口は減少
　　　　・利用者の利用形態に合わせて多様化が進むゴルフ場運営
　　　　(２)ゴルフ練習場の市場動向
　　　　・市場規模は前年並み、インドア施設がアウトドア施設を上回る
　　２．スキー場
　　　　(１) スキー場の市場動向
　　　　・インバウンド需要が牽引し索道収入は4年連続増、参加人口は横ばい
　　　　・スキー場への投資が再び活発化、通年型リゾート目指す
　　　　(２) 主要スキー場、スキー場運営企業の動向
　　　　・マックアース
　　　　・日本スキー場開発
　　　　(３) スノーボードの市場動向
　　　　・五輪における日本選手の活躍も需要喚起には至らず
　　３．フィットネスクラブ・スポーツクラブ
　　　　(１) フィットネスクラブ・スポーツクラブの市場動向
　　　　・2024年の市場規模は拡大も、業態により回復度は異なる
　　　　・総合型業態の概要・方向性
　　　　・小規模型の概要・方向性
　　　　・24時間型の概要・方向性
　　　　・ヨガ型の概要・方向性
　　　　(２) 主要クラブ運営企業の動向
　　　　・コナミスポーツ
　　　　・セントラルスポーツ
　　　　・ティップネス
　　　　・ルネサンス
　　　　・カーブスホールディングス
　　　　・Fast Fitness Japan
　　　　・LAVA International
　　　　・RIZAP
　　４．その他のスポーツ施設
　　　　(１) ボウリング場
　　　　・市場規模は緩やかな回復が続くも、施設数・レーン数の減少に歯止めかからず
　　　　(２) テニスクラブ
　　　　・参加人口は3年ぶりに増加、底辺拡大に向けた新たな受け皿づくりが進む
　　　　(３) フットサルコート
　　　　・サッカー・フットサルとも参加人口は再び減少、施設は選別の局面に
　　　　・施設の供給過剰と競技人口減少が重なり、生き残りには収益源の多角化が不可欠に
　　　　(４) ビリヤード場
　　　　・参加人口は2年連続増加も、コロナ禍前の8割の水準にとどまる
　　　　・アジア大会は2030年ドーハで復活、SNS発の新規層と複合業態が裾野を広げる
　　　　(５) バッティングセンター
　　　　・野球参加人口は低迷、体験価値の付加による差別化が生き残りの鍵に
　　　　(６) クライミングジム
　　　　・パリ五輪でも日本勢がメダル、ロス五輪は3種目に分離へ
　　　　・参入障壁の低さが出店を後押し、商業施設併設や企業経営で大型化・高品質化
第２章　スポーツ用品市場
　　１．スポーツ用品市場
　　　　(１) スポーツ用品市場の動向
　　　　・2025年のスポーツ用品国内出荷市場規模は前年からプラス成長で推移
　　　　(２) 分野別の動向
　　　　・ゴルフ用品
　　　　・スキー・スノーボード用品
　　　　・テニス用品
　　　　・野球・ソフトボール用品
　　　　・サッカー・フットサル用品
　　　　・アスレチックウエア
　　　　・スポーツシューズ
第３章　アウトドアスポーツ市場
　　１．アウトドアスポーツ市場
　　　　(１) アウトドアスポーツの動向
　　　　・コロナを契機としたキャンプブーム鎮静化も、ライト層が定着
　　　　(２) アウトドア用品の市場動向
　　　　①市場動向
　　　　・キャンプ用品販売は停滞も、アウトドアアパレルの需要が拡大して市場を牽引
　　　　②顧客ターゲット
　　　　・幅広い世代に広がる「ライトアウトドア」
　　　　③アウトドア用品別の動向
　　　　・ウエア
　　　　・シューズ
　　　　・アウトドア用品（ハードグッズ）
　　　　④アウトドア用品市場の今後の展望
　　２．主要アウトドアレジャーの動向
　　　　(１) 登山・トレッキング
　　　　・登山参加人口は横ばい圏で推移、用品市場は高水準を維持するも伸びは一服
　　　　・遭難者数は統計開始以降で過去最多、訪日外国人の遭難増加も新たな課題に
　　　　(２) トレイルランニング
　　　　・国際化が進む一方、一般登山者とのトラブルや安全面の課題が浮上
　　　　・新たな収益源目指し、スポーツ用品各社もトレランに注力
　　　　(３) オートキャンプ場
　　　　・キャンプは多様なスタイルで楽しめる日常的なレジャーとして定着
　　　　・グランピングはジャンルとして定着も、競争激化で事業者の淘汰が進む
　　　　・キャンピングカーの保有台数は17万3,000台と過去最高、新車販売は減速
　　　　(４) ウォーキング
　　　　・ブーム鎮静化でウオーキングシューズ需要が伸び悩み、各社の軸足は「多目的シューズ」へ
　　　　(５) カヌー・カヤック
　　　　・根強い愛好者が存在も、フィールド確保と安全管理が普及への課題
　　　　(６) アドベンチャーパーク
　　　　・利用者数は増加傾向とみられるも、施設間の競争も激しく
第４章　その他のスポーツ市場
　　１．マリンスポーツ市場
　　　　(１) マリンスポーツの市場動向
　　　　・厳しい状況が続く中、業界は「体験機会の提供」で裾野拡大へ
　　　　・高付加価値艇に需要が集中、海外市場の変調が業績に影
　　　　(２) 分野別の動向
　　　　・ヨット・モーターボート
　　　　・サーフィン・ウインドサーフィン
　　　　・水上オートバイ
　　　　・スキューバダイビング・スキンダイビング
　　２．釣り市場
　　　　(１) 釣り市場の動向
　　　　・参加人口は長期的な減少トレンドも、2024年は3年ぶりに増加
　　　　・手軽さ受け、管理釣り場が新たなマーケットに
　　　　(２) 釣り具の市場動向
　　　　・用品市場は2021年をピークに縮小も、2025年は下げ止まりの兆し
　　　　(３) 主要釣具メーカー・関連企業の動向
　　　　・グローブライド
　　　　・シマノ
　　３．モータースポーツ
　　　　(１) モータースポーツの動向
　　　　・ホンダがアストンマーティンと組みF1に本格復帰、トヨタは4年ぶりのル・マン制覇
　　　　・世界的なF1人気の拡大が国内にも波及、鈴鹿は20年ぶりの30万人超え
　　　　(２) レーシングサーキットの動向
　　　　・進化するサーキット場、モータースポーツの裾野拡大を狙う
　　４．スポーツ自転車
　　　　・市場は2年連続減も参加人口は回復、e-BIKEとシェアサイクルが牽引役に
　　　　・サイクルツーリズムが注目を集める、関連サービスも登場
　　５．ランニング
　　　　(１) ランニング市場の動向
　　　　・参加人口は減少続くも若年層が回復
　　　　(２) ランニング用品市場の動向
　　　　・シューズの機能進化続く、周辺ビジネスも成長
　　６．その他のスポーツ市場
　　　　(１) ダンス・バレエ
　　　　・子供から大人にブーム広がるも沈静化の傾向
　　　　・スクール・用品など関連市場への参入拡大
　　　　(２) 卓球
　　　　・オリンピックを契機にブーム訪れるも近年は参加者伸びず
　　　　(３) バドミントン
　　　　・プレイヤーが増加しづらい中、ファン層拡大の取組みが進む
　　　　(４) スケート
　　　　・五輪で日本人選手活躍も、参加人口は低位安定
　　　　・特設リンクや樹脂製リンクが拡大、手軽に楽しめる場が増加
　　　　(５) ヨガ
　　　　・参加人口は伸び悩む一方、マシンピラティスがスタジオ数を押し上げ
　　　　・大手の大量出店と中小の二極化、市場は飽和と淘汰の局面へ
　　　　(６) ダーツ
　　　　・若者を中心に人気が集まる
　　　　・カラオケ店や複合カフェへの設置が進み、学校・若年層への投資も続く
　　　　(７) スカイスポーツ
　　　　・参加人口が回復の一方、フライヤー登録者は20年で6割減
　　　　・タンデム体験が入口に、安全対策と担い手確保が共通課題
　　　　(８) その他のニュースポーツ
　　　　・誰もが楽しめる競技が続々、五輪・アジア大会が普及の追い風に
　　　　・ピックルボールやパデルが急拡大、ゲートボールは再生に挑む
 
第Ⅴ編　文化・趣味・創作関連産業
 
第１章　映画・興行市場
　　１．映画市場
　　　　(１) 映画の市場動向
　　　　・映画興収が歴代最高を記録、邦画アニメが牽引し洋画も回復基調
　　　　・アニメのメガヒットと実写の歴代記録更新で邦画好調、洋画は回復途上
　　　　(２) 映画館の動向
　　　　・全国スクリーン数は微増基調、ヒット作連発で動員は大幅回復
　　　　・鑑賞料金値上げ進む映画界、コストパフォーマンスの再評価とクオリティ要求高まる
　　　　・「観る」から「体験」へ、映画館が進める高付加価値・快適空間化
　　　　・映画以外の「ODS」興行が拡大、中継や劇場貸出で多角化進む
　　　　・複合型や地域再生で再定義されるミニシアター、新たな付加価値を提供
　　　　(３) 主要製作・配給・興行会社の動向
　　　　・東宝
　　　　・東映
　　　　・松竹
　　　　・イオンエンターテイメント
　　　　・ローソン・ユナイテッドシネマ
　　２．劇場・ホール・興行
　　　　(１) 劇場・ホールの動向
　　　　・興行場不足緩和へ大型アリーナ新設加速
　　　　(２) 劇場興行・コンサートの動向
　　　　・「音楽会・コンサート」の好調続く
　　　　・国内ライブ市場はコト消費需要やアリーナ新設を背景に拡大が続く
　　　　(３) 主要興行会社・劇場の動向
　　　　・吉本興業
　　　　・松竹
　　　　・劇団四季
　　　　・ぴあ
第２章　映像・音楽ソフト市場
　　１．映像ソフト・配信市場
　　　　(１) 映像ソフト、映像配信・VODの市場動向
　　　　・ビデオソフト市場は縮小傾向に歯止めかからず
　　　　・巣ごもり需要が生まれたコロナ禍以後、動画配信サービスの成長続く
　　　　・スポーツ分野でネット配信への移行が進む
　　　　(２) 主要映像ソフト映像配信事業者・サイトの動向
　　　　・サイバーエージェント（ABEMA）
　　　　・U-NEXT
　　　　・DAZNグループ（DAZN）
　　　　・ネットフリックス
　　　　・アマゾン・ドット・コム（Amazonプライム・ビデオ）
　　２．音楽ソフト・配信市場
　　　　(１) 音楽ソフト・音楽配信の市場動向
　　　　・音楽ソフト生産・音楽配信ともに増加、レコード市場は4年連続のプラス成長
　　　　・音楽配信はプラス成長続く、ストリーミングのシェアが急速に拡大
　　　　(２)主要レコード、音楽配信会社の動向
　　　　・エイベックス・グループ・ホールディングス
　　　　・ソニー
　　　　・スポティファイ
第３章　その他の文化・趣味・創作市場
　　１．放送市場
　　　　(１) 放送市場の動向
　　　　・配信サービスがテレビの牙城を侵食、大型スポーツ中継の争奪戦が本格化
　　　　・放送と通信の融合が本格化、「1局2波」容認で地方局再編を後押し
　　　　(２) 各メディアの動向
　　　　・地上波
　　　　・衛星放送（BS・CS）
　　　　・ケーブルテレビ（CATV）
　　　　(３) 主要企業の動向
　　　　・NHK
　　　　・民放各社
　　２．習い事教室市場
　　　　・リスキリング需要等により大人向けの市場が底上げ
　　　　・子供向けプログラミング、ダンスなどの教室が注目集める
　　３．ガーデニング・家庭菜園市場
　　　　(１) ガーデニング・家庭菜園の市場動向
　　　　・物価高を追い風に“実益型”家庭菜園が定着、市民農園の存在感が高まる
　　　　(２) ガーデニング・家庭菜園関連事業者の動向
　　　　・サカタのタネ
　　　　・その他
 
第Ⅵ編　飲食関連産業
 
第１章　外食産業
　　１．外食産業
　　　　(１) 外食産業の市場動向
　　　　・2020～2021年に市場規模は大きく下落も、2022年以降はV字回復
　　　　・大量出店の限界で業態転換が進む、近年の新規出店は生活様式の変化に対応
　　　　・コロナ禍、物価高に対応した新たな出店トレンドが生まれる
　　　　・コロナ禍で改装が重要戦略に、顧客の店舗体験価値の向上を目指した改装が進む
　　　　・SNSなどでの話題作りがヒット商品誕生の鍵を握る、高付加価値商品も安定した人気
　　　　・健康を意識した商品開発が続く、フードバリアフリーにも対応
　　　　・顧客の利便性向上、店舗の省人化をテーマに飲食店のDX化が進む
　　　　・コロナ禍を機にテイクアウト、デリバリーが普及、収益の新たな柱に
　　　　・ゴーストレストラン、自動販売機等、新たな販売チャネルが登場するが、現在は下火に
　　　　・人手不足、原材料価格高騰と新たな問題に直面、インバウンド対応も迫られる
　　　　(２) 分野別の動向
　　　　・洋風ファストフード
　　　　・和風ファストフード
　　　　・カフェ
　　　　・ファミリーレストラン
　　　　・居酒屋
　　　　・回転すし
　　２．主要外食チェーンの動向
　　　　(１) ファストフード
　　　　・日本マクドナルドホールディングス
　　　　・モスフードサービス
　　　　・ゼンショーホールディングス
　　　　・吉野家ホールディングス
　　　　(２) ファミリーレストラン
　　　　・すかいらーくホールディングス
　　　　・ロイヤルホールディングス
　　　　・サイゼリヤ
　　　　(３) その他
　　　　・FOOD & LIFE COMPANIES（旧スシローグローバルホールディングス）
　　　　・ハイデイ日高
　　　　・アークランドサービスホールディングス
　　　　・コメダホールディングス

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